今さら聞けないドローンの基礎知識5つ

ドローンの使用用途

ドローンの発達は軍事用UAVから来ており主な任務は偵察と空爆だ。民間利用では空撮と配達が主な目的となる。

GoProなどカメラを搭載して空撮するのは、これまでヘリや軽飛行機などでしかできなかった空撮を一気に身近なものとした。雄大な景色を高いところが撮影が可能だからだ。さらにこれが進化すると自分撮りをドローンに任せるといった利用方法も出てきている。

PlexiDrone

(参考:セルフィーが面倒だからドローンに任せてみた空撮されたい人はこのドローンを使えばOK  )

また爆弾の代わりに荷物を搭載して、配達に使おうという試みがされている。Amazon、Google、DHL、ドミノピザと名だたる企業が参入を表明、開発を重ねている。

8月28日、米グーグルは無人飛行機(ドローン)による配送システムの開発状況を動画で公開した。

同様の試みは米アマゾンやドミノピザでも既に行われているが、グーグルの参入で商業利用への開発がさらに加速しそうだ。

グーグルでは、自動車の開発なども行っている「グーグルXラボ」が、2011年から無人飛行機の配送システム開発に乗り出していた。

(参考:Google「プロジェクト・ウイング」で無人機業界がさらに加熱かDHLが無人航空機による定期宅配便開始Amazonより早く配達するかも?ベルギーの空中搬送機に注目

実用化には技術的な問題だけではなく法規制が障害となっており、今後認可されるかどうか注目が集まっている。

その他AEDを緊急搬送させるといったアイディアもある。

Ambulance_Drone03

つねにAEDが近くあるとはかぎらない。また、近くのどの施設に設置されているかわからないケースだってあるだろう。そんなとき、AED自らが現場にかけつけるというアイディアをオランダのデルフト工科大学の大学院生が考えた。ドローン(無人機)にAEDを搭載させたのだ。

(参考:心停止したときには、空からAEDが飛んでくるようになる!? )

このように利用シーンは無限に考えられ、ドローンは今非常に熱いジャンルとなっている。

ドローンの問題点と安全確保

ドローンの利用が増えるにつれ、墜落事故など社会問題となっている。飛行機と違い厳しい検査や認可を不要とする小型ドローンは、操縦者のスキル不足、故障、混信によるノーコン、気象条件といった様々な理由によりいとも簡単に墜落してしまう。

Drone_Race_03

何もないところに落ちれば壊れただけで済むが、ひとたび人にぶつかれば大事故を引き起こす危険性もある。実際に国内でも繁華街に墜落した事故未遂や、マラソン大会で人身事故が発生している。

ドローンの商用利用が検討されているアメリカではいち早く航空管制システムを開発中とのこと。

米New York Timesが9月1日に報じたところに依れば、NASA(米航空宇宙局)は商用ドローンの飛行が安全に行われるための航空管制システムを開発中だという。

この航空管制システムが想定しているのは、上空400~500フィート(122~152メートル)、つまりGoogleやAmazonなどが開発中の商用ドローンが飛行する予定の空域になる。

つまりNASAは、GoogleやAmazonなどの商用ドローンが実際に荷物を運ぶために空を飛び交うことになる、という想定をしていることになる。

(参考:NASAがドローンの交通整理を検討中かドローンの交通整理がいよいよ本格化 )

ドローンが普及し、誰もかれもが飛ばすとドローン同士の空中衝突も懸念されるので、こういった流れは自然である。

つい先ごろアメリカ連邦航空局(FAA)がドローンの商用利用について、厳しい法規制の方針を打ち出した。

(参考:Unmanned Aircraft Systems , The FAA’s Drone Rules Are Too Narrow, But They’re Better Than Nothing | WIRED )

日本でも問題が大きくなれば飛行について許可制や操縦の免許制、さらには航空管制が導入されることも予想される。

現在はホビー用としてたくさん空撮クワッドコプターが販売されており、アクションカメラ大手GoProもオリジナルのドローンを発売予定だ。しかしこういった動きも法規制が入れば一気に冷めるかもしれない。ドローンを手軽に楽しめるのは今だけ、という状況になるかもしれないので、気になる人は早めに試しておくといいだろう。

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