トヨタ「つながる技術」強化、次世代のキーワード「コネクテッド・カー」に迫る

「つながる化」により各種サービスを実現

具体的な施策として、トヨタ・スマート・センター内に、TBDC(トヨタ・ビッグデータ・センター)を設置、安全・安心な“つながる”サービスを提供する。

まず、米国向けに2017年以降のモデルから、DCM(データ・コミュニケーション・モジュール)の車載率を高め、その後米国以外にも対象地域を拡大していくとしている。

同社は、DCMから収集したデータを、今後の製品開発やアフターサービスの充実に繋げる考えだ。

ITインフラ機能を大幅に拡張したTBDCでは、高度なセキュリティ管理や徹底した個人情報保護体制のもと、膨大なデータ処理を行う。

例えば、レクサス車に標準搭載されている緊急通報サービス“ヘルプネット”の如く、エアバッグ展開に連動した緊急通報システムにより、事故発生時の迅速なサポートが可能になる。

現在、国・地域で仕様の異なるDCMを2019年までに共通化、順次切り替えていく方針で、その実現に向けて、DCM通信をグローバルに集約管理する機能を、トヨタ・スマート・センターに付加する。

TOYOTA_CES2016

source:http://newsroom.toyota.co.jp/

 

「UIE」や「フォード」の子会社と協業

同社は“つながる化”の推進にあたり、車両の情報保護などの分野で実績の有るベンチャー企業UIE(UIEvolution, Inc.)と業務提携した。

UIEは車両データを元にスマホ用のアプリを開発したり、そのサービス環境をトヨタが認証した、外部のサービス・アプリ等の事業者に提供。

これにより、ユーザーはTBDCを介した、高セキュリティ環境下でスマホ連携サービスを受けることが可能になる。

 

トヨタによれば、「急速な進化を続けるIT技術を積極的に取り入れることで、クルマはこれまでに無い価値を提供し続けることができる」としており、“つながる化”を通じて、安心、安全で便利なモビリティライフを提供する構えのようだ。

また、同社は併せて米フォードの子会社リビオ社とSDL(スマートデバイスリンク)の共同開発・運営の枠組み構築で合意したと発表、今後、SDLを用いた車載システムを商品化する予定としている。

SDLは、スマホとクルマがつながるためのオープンソースプラットフォームで、ユーザーは車内で音声認識機能や操作パネルから、アプリを操作することができる。

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