メディアジーンの主力媒体に自動MAツール「nununi」の導入が決定!気になる活用方法は!?

昨今のコロナ禍で一層注目が集まっている「DX化」。今回は、数々のWEBメディアを手掛ける株式会社メディアジーンが、マーケティングオートメーションサービスの「nununi」の導入を決定した背景と、注目するべきポイントについて述べる。

SOURCE:PRTimes

完全自動化のマーケティングプラットフォーム「nununi」とは

nununi」とは、台湾発のテクノロジー企業「awoo」(及び日本企業「awoo Japan」)が2020年1月より提供する、新進気鋭のサービスだ。

awooは台湾にて2015年に設立し、台湾市場においてSEOとEmail配信の分野で業界シェアNo.1のMarTech企業です。2020年1月、アジア初のオムニチャネルマーケティングオートメーションプラットフォーム「nununi」をリリースしました。awoo Japanは2018年に設立し、2020年8月より日本市場へ本格参入を果たしました。

日本市場への参入は2020年8月からという本サービスは、日本市場へどのような影響を与えるのか。「nununi」というサービスについては、以下のように述べられている。

nununi(ヌヌニ)は「商品理解」と「行動理解」を組み合わせたアジア初のオムニチャネルマーケティングオートメーションプラットフォームです。高度な人工知能技術を搭載し、顧客のマイクロニーズを的確に捉え、購買動機に基づく最適な検索体験を可能にします。

上記からは、所謂ECサイトを所有する「広告主向けのサービス」と捉えられるだろう。ECサイト運営の課題となる、新規顧客の獲得からロイヤルカスタマー化までのマーケティング戦略を、「広告主商品」×「ユーザー行動理解」の自動化を行うことで解決していくと考えられる。

商品理解については意図的な設定ができるものの、ユーザーの行動理解というのはまさにマーケティングの肝となる部分で、ここを自動化したうえで最適化を図る、というのは非常に興味深い内容である。

マーケターが多く用いる「カスタマージャーニーマップ」や、ECサイト上の「ユーザー行動履歴の解析」の自動化ができれば、広告主はより商品開発や商品ブランディングにリソースを割くことができるとも考えられ、「nununi」による自動最適化は注視していきたい。

一方で、今回はメディア企業である「株式会社メディアジーン」の持つWEBメディアへの本サービス導入、という情報である。直接商材を持たないメディアにとって、「nununi」はどのように活用されていくのか。

メディアジーンの課題と「nununi」導入による効果

複数の大型WEBメディアを保有する企業、株式会社メディアジーン。今回導入を決定したのは、メディアジーンの中でも主力とされる「ギズモード・ジャパン」、「ルーミー」の2つだ。メディアグロースを得意とするメディアジーンだが、なぜ今回「nununi」導入決定に至ったのだろうか。さらなる事業展開のための課題について、下記のように述べている。

運営するメディアの媒体価値を向上させるために、良質な記事をたくさん読んでもらえるよう、回遊性を高めることが重要だと認識していました。同時に、新しいユーザーにもたくさん来てもらい、サイト全体の閲覧ボリュームを上げることも必要だという課題もありました。

「媒体価値」と一言に言っても、様々な意味が内包されているが、今回は特に「回遊性」「新規流入によるページビューの増加」という部分について触れられている。この点に関しては、ECサイトの持つ課題と同様の解決方法を用いることができると考えられる。

WEBメディアの多くは、ユーザーは無料で記事を読むことができるため、マネタイズは広告主に対する広告枠の販売となる。販売できる在庫はページビューによって変わってくるため、よりマネタイズ可能な在庫を増やすための施策として、上記は課題点となってくる。

また、メディアジーンは「nununi」のメリットとして「運用の自動化によるリソースの削減」についても注目している。メディア運営は個人ブログ単位等を含めると、様々な運営形態がある中で、より「効率化」という観点に注目する企業も少なくない。

利益を得る構造としては、より売上(ページビュー)を伸ばしていくか、よりコスト(人件費等)を削減していくか、という話になるが、売上を伸ばしコストを削減できる「nununi」のサービスは、むしろメディア企業にとっても大いに価値のあるサービスだと考えられる。テクノロジー活用によるメディアグロース効果について、今後も本取り組みは注視していきたい。

終わりに

今回はマーケティングオートメーションサービスの「nununi」をメディア企業の課題解決という視点から活用していく、「株式会社メディアジーン」の導入背景について迫った。FUTURUS編集部では引き続き、「メディアの未来」について、テクノロジーを含め様々な視点から追っていくつもりだ。

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