東京モーターショー2015で盛り上がる「パーソナルモビリティ」の未来

パーソナルモビリティに立ちはだかる法規の壁

これまでもパーソナルモビリティとして各メーカーがEVを中心に開発、実証実験を重ねている。しかし予想以上にコストがかかり販売にまで至っていない。

なぜなら日本には軽自動車があるからだ。燃費がよく維持費も安い軽自動車が、マイクロカー扱いのパーソナルモビリティの普及を阻んでいる。

同様にセグウェイのような、フットプリントの小さなEVの開発が流行ったが、日本では公道走行不可ということがネックとなっており、今年は目新しいものがない。逆に公道、しかも車道を走行可能な自転車が人気となっているのが現実だ。

この背景にあるのが日本の法規だ。戦後のモータリゼーションの中で作られた、現行法規は旧態然としており、新しいモビリティの入る隙間を与えない。

そのためこの法規に合わせて、または盲点をくぐりぬけた2輪車、3輪車が提案されているというのが実際だろう。しかし21世紀の交通社会に合わせて見直しが必要だ。